NIPT情報関連

NIPTにかかる費用とは

NIPTにかかる費用とは

2013年から日本でも受けられるようになったNIPTですが、実際にNIPTを受けるにあたりどこで受けられるのか?テレビやネットでは高いと聞いたことがあるけど実際にいくらくらいかかるのか?医療費控除は使えるのか?といった疑問を持たれる方も少なくありません。

以下にNIPTについての費用について詳しくご紹介しますので、参考にしていただければと思います。

NIPTを受けるには

NIPTはどこの病院でも受けられるわけではなく、認可を受けた医療機関と認可外の医療機関があります。それぞれ以下のような違いがあります。

認可認可外
医療機関日本医学会、日本産科婦人科学会により認定された機関学会に未加入
費用検査費以外にカウンセリング費、初診料などが発生

(約15~21万円)

カウンセリング費や初診料などが発生しない場合もあるため認可よりも少し安かったり、陽性の場合別途羊水検査費が必要な場合がある

(約20万円)

カウンセリング・原則夫婦そろって行う

・有資格者が実施

実施しない場合や、他施設で自分で探して受ける
年齢制限出産時35歳以上年齢制限なし
検査条件・マーカー検査や超音波検査で染色体異常の可能性がある

・過去に染色体疾患をもつ赤ちゃんを妊娠または出産経験がある

・両親いずれかに染色体疾患の人がいる

などの条件のいずれかにあてはまること

検査条件なし
検査項目13.18.21トリソミー13.18.21トリソミー

性染色体異常

染色体微小欠失

検査にかかる費用

NIPT検査の流れですが、

①産科の外来を受診

②遺伝カウンセリングを受ける

③NIPT検査のための採血

④検査結果説明

⑤陽性反応または判定保留の場合、確定的検査を受ける必要があり羊水染色体検査を受ける

⑥羊水染色体検査結果説明

となっており、それぞれに費用が発生します。

①産科の外来を受診

通院している病院で行っていない場合、特定の医療機関へ診察に行く必要があります。その場合初診料が発生し、紹介状の有無で5千円ほどの費用の差があります。また紹介状を書いてもらうのに約3千円かかります。

②遺伝カウンセリング

検査を受ける前に行われ、カウンセリングは原則として夫婦またはパートナーと共に受けます。

  • 検査を受けること、受けないことによるメリットデメリット
  • 検査でわかることわからないこと
  • NIPTが非確定検査であること、確定検査には羊水検査や絨毛検査が必要であること
  • 染色体の異常に伴う疾患で生まれてきた子供にどのような症状が考えられるか
  • 遺伝の可能性
  • 検査結果による次の段階の選択肢
  • 高齢出産での子供への影響の可能性

などについて臨床遺伝専門医や認定遺伝カウンセラーから科学的根拠に基づく正確な情報を教えてもらったり相談に乗ってもらったりします。

③NIPT検査のための採血

遺伝カウンセリングを受け、理解し文書による同意を得たうえで検査(採血)が行われます。以前は日本国内で検査解析ができないためすべてアメリカに空輸して検査されていましたが、現在は国内でも解析できるようになりました。

遺伝カウンセリングと同じ日に行う病院もあれば後日改めて行う病院もあります。

判定結果が「陰性」「陽性」「判定保留」という結果があり、判定保留(陰性でも陽性でもない状態)が続いた場合は再度採血を受け、陽性の場合は確定的検査を受ける必要があります。

またカウンセリング費や、陽性の場合の羊水検査の費用もこちらの検査費に含まれる病院もあります。

④検査後遺伝カウンセリング

検査後およそ1~2週間後に結果が判明し、検査後にも再度遺伝カウンセリングが行われます。陰性の場合はここで検査が終了ですが、赤ちゃんに異常があるのに陰性とでることや異常がないのに陽性とでることがまれにあり、確実な診断を受けるには羊水検査が必要であることなどの説明があります。

⑤羊水染色体検査

検査結果が陽性の場合、専門医によるカウンセリングを再度受け羊水検査を受ける必要があります。

妊婦さんの体の安全のため、羊水採取後2時間ほど安静にすることから日帰りまたは1泊2日で入院して行います。

※絨毛検査

こちらもNIPTで陽性反応が出たり、超音波検査で明らかな異常が見つかった場合に行います。超音波で胎児の位置を確認しながら絨毛を採取します。

羊水検査に比べ妊娠週数の早い時期に結果が得られ確実な結果が得られますが、妊婦さんの危険性や技術が難しく、検査を行っている施設が限られているため羊水検査を行うことが多いです。

⑥羊水染色体検査結果説明

検査後2週間~4週間で結果が判明します。

医療費控除や補助金の対象かどうか

医療費控除とは病気や出産などで多額の医療費を払った場合(1年間の医療費の合計が10万円を超えた場合。所得が200万円以下なら医療費が所得の5%を超えた場合)税金の一部が返ってくる制度であり、「治療を目的とした医療行為に支払った費用」が対象となります。

人間ドッグや健康診断のように疾病の治療を伴わない場合、対象とはなりません。

NIPTや羊水検査は胎児の染色体の数の異常を調べるための診断の一種であり治療行為ではないため、自費負担であり医療費控除対象外とされます。また陽性反応や染色体異常が発見された場合も直接治療につながらないため、現時点では対象外とされています。

しかしながら通院のための交通費などは対象となるため、出生前診断に発生した交通費は対象となります。

また医療保険は治療のための入院や手術が対象となります。

そのため羊水検査での入院は治療のための入院ではないため、対象外とされています。

妊婦検診は自治体から費用の一部または全額補助がありますが、出生前診断は位置づけが異なるため自治体からの助成もありません。

高額医療費も加入している健康保険において1か月の医療費が一定額を超えた場合に医療費の一部が返ってくる制度です。出生前診断は医療保険が使えないためこちらも対象外となっています。

まとめ

NIPTは基本的に自費であり、受けるか受けないかはご本人の自由です。

現段階ではどこの医療機関でも受けられるわけではないですが、出産年齢の上昇もありNIPTが施行されて以来需要が高まっているため、将来的に検査可能な施設が増えるとされています。

認可されている施設でも限られた時間、曜日でしか検査を行われず都合が合わなかったり、地域によって施設数が少ないため予約がとれなく規定の周期を過ぎる可能性を考え、認可外で少しでも安く早くという方も少なくありません。しかしながら一部では検査後のアフターケアがなく検査結果を郵送のみで終わらせたりする機関もあります。

認可外だから違法ということはなく、医療機関が認定される条件として知識・診断が豊富な産婦人科医と小児科医の両方が常時勤務していることや遺伝に関する専門外来をもつことなどがあり、個人のクリニックなどでは認可を受けるのが困難で認可外であるというのが現状です。

待ち時間や費用負担も大きいため、金銭的にも時間的にも受けやすい適切な施設が増えることを願うばかりです。

『参考資料』
Genetech株式会社
https://www.genetech.co.jp/

兵庫医科大学病院産婦人科 出生前診断のご案内
https://www.prenatal-diagnosis.org/

新型出生前診断  ウィキペディア
https://ja.wikipedia.org/wiki/新型出生前診断

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